英語パーソナルジム「StudyHacker ENGLISH COMPANY」(以下:ENGLISH COMPANY)を運営する株式会社スタディーハッカー(本社:東京都千代田区、代表取締役社⻑:岡 健作)は、このたび、卒業生向け継続プラン「EC Prime」に、株式会社アルクの人気教材、学習書籍を採用いたしました。ENGLISH JOURNALをはじめ、全6種類のレベル別学習コンテンツをもとにシャドーイング教材を新規開発し、6月3日(月)より専用アプリで提供開始したことをお知らせいたします。教材のラインナップ拡大により、教材レベルが細分化、初級から上級の方までより効果的な学習が可能になります。

EC Prime 特設サイト:https://englishcompany.jp/prime/prime.php
  • アルク教材導入の背景と目的
英語のパーソナルジムENGLISH COMPANYは、「第二言語習得研究(SLA)」(※1)の知見をベースにした90日集中トレーニングにより、これまで累計6000人以上の多忙なビジネスパーソンの英語力を飛躍的に向上させてきました。昨年2018年5月には、卒業生様向けの会員制継続プラン「EC Prime」をリリースし、3ヶ月終了後の受講生の学習サポートも開始しております。

中でも特に人気を集める英語シャドーイング学習アプリ「ECPrimeShadowing」では、時事英語を活用したシャドーイング(※2)教材を毎週5回配信し、さらにパーソナルトレーナーによるオンラインでのフィードバックを行っております。ENGLISH COMPANYのトレーニングの一部をご自身でも行っていただけるようになり、大変好評をいただいております。

今回新たに、50年にわたる語学教材開発・出版の豊富な経験と実績を持つアルクのコンテンツから、レベル別に6種類の英語学習教材を採用し、第二言語習得研究の知見をもとに、効果的なシャドーイング教材を新規開発いたしました。EC Primeでは、今後もコンテンツのさらなる充実と品質の向上につとめ、受講生の皆様が卒業後も効果的な学習が継続できるようサポートしてまいります。

※1 第二言語習得研究(SLA:Second Language Acquisition)とは、人が母語以外の言語(外国語)を身につけるプロセスやメカニズムを研究した学問領域。
※2 シャドーイングとは、英語の音声を聞きながら、そのすぐ後を影(シャドー)のようにまねてリピートするトレーニング法。
  • 新教材概要
教材名称:ENGLISH JOURNAL「Tea Time Talk」
対象レベル: 英語初級レベル

教材名称:究極のビジネス英語リーディングvol1
対象レベル: 英語入門レベル

教材名称:究極のビジネス英語リーディングvol2
対象レベル: 英語初級レベル

教材名称:究極のビジネス英語リーディングvol3
対象レベル: 英語初級レベル

教材名称:究極のビジネス英語リスニングvol1
対象レベル: 英語初級レベル

教材名称:究極のビジネス英語リスニングvol2
対象レベル: 英語中級レベル
  • 「EC Prime」選べる3つのプラン

  • ENGLISH COMPANYについて
ENGLISH COMPANYは、言語習得の科学『第二言語習得研究』の知見を用いたトレーニングで、受講生の学習生産性を最大化し、短期間で英語力の大幅アップを可能にする、「時短型」英語ジムです。わずか3ヶ月でTOEIC®のスコアを400点も上げるなど、多数の大幅スコアアップで話題を呼び、受講生と拠点数を爆発的に増やしています。2018年6月には、自宅にいながら通学タイプと同内容のトレーニングをご受講いただける「オンライントレーニング」の提供を開始し、同年12月には、セカンドラインとして自習型の英語学習コンサルティングサービス「ENGLISH COMPANY THE CONSULTANT」をリリース。専門家による課題発見アセスメントと対面コンサルティングを基に、優れた学習環境と豊富な学習コンテンツを提供することによって、自習形式ながら学習生産性を最大化させます。
ENGLISH COMPANY公式サイト:https://englishcompany.jp/
THE CONSULTANT公式サイト:https://theconsultant.jp/
  • 株式会社スタディーハッカー 会社概要
会社名:株式会社スタディーハッカー(StudyHacker Inc.)
代表者:代表取締役社⻑ 岡健作
所在地:〒102-0084 東京都千代田区二番町3-4 麹町御幸ビル4F
設立:2010年2月24日
資本金: 21,000,000円
URL:https://studyhacker.jp/
事業内容:大学受験向け予備校事業、メディア事業、英語教育事業、教育系アプリ開発事業